・・・しかし、これだけで終わってしまっては、説明の意味がない。
もう少し詳しくお伝えしよう。
マッサージと一言にいっても、その種類にはいろいろある。
資格・免許が必要かどうかは、その種類によって違う。
一般的なマッサージには、大きく分けると
「医業類似行為としてのマッサージ」
「非医療類似行為としてリラクゼーションを目的するもの」がある。
そして、医療類似行為としてのマッサージには、国家資格免許が必要である。
その免許とは
・ あん摩マッサージ指圧師免許
・ はり師免許
・ きゅう師免許
・ 柔道整復師免許
http://www.shadan-nissei.or.jp/
一つ一つの資格の概要は以下の通り。
あん摩マッサージ指圧師免許
いわゆるマッサージ・指圧など出来る。
はり師免許＆きゅう師免許
いわゆる鍼や灸を用いた鍼灸治療が出来る。
鍼治療が出来る。体中にあるツボ（経穴・ケイケツ）に鍼を刺すことによって、気の流れを整え、病気の治療や予防に役立てる。
柔道整復師免許
いわゆる、接骨院などで行っている「ほねつぎ」骨折、脱臼、打撲、捻挫などのケアをするものである。（整体師とは異なる。整体師の国家資格は存在しない。整体師は以下で説明するが、各種整体スクールなどで訓練を受け、団体独自でに整体師としての資格を取得しています。）
これらの資格が必要なマッサージは、医療保険が適用になるなど（条件にもよる）かなり医療行為としての側面が多い。また、資格取得のために、厚生労働省認可の施設で3年以上教育を受け、国家試験に合格しなければならない。
保健所への登録が必要なのは、国家資格が必要な上記の免許を使う場合である。
免許を持った治療師は厚生労働省の管轄下にあり、開業の際は保健所への登録が必要となる。
以上の枠組みは、本来、「マッサージ」は医療類似行為であるが、例外的に、上記の免許を得たものにのみ生業として行うことを許可したものである。
しかし、全てのマッサージ的行為に資格が必要というわけではない。
医療行為としてのマッサージではなく、現在ブレイクしているリラックスを目的とするリラクゼーションエステ＆サロンを営むためには資格は必要ないのである。
また実際、近年注目を集めている代替的なマッサージ方法（タイ古式やアーユルヴェーダなど）については、国家資格が存在しないので、とりたくても取れないという状況もあるのである。
実際には、足裏エステや、マッサージ店に行くと「整体スクール修了証」や「リフレクソロジースクール修了証」が額に入れられ誇らしげに掲げられている。
しかし、これらの資格は、いわゆる業界団体が所定のスクール・コースを修了した者に与えている民間資格であり、公的には何の効力もない。整体などはよく「接骨」（前述の柔道整復師が行うもの）と混同されるが、整体師の国家資格などは存在しないのである。
逆にいえば、癒し・リラックスを目的とする施術（トリートメント）には、法律的には資格など不要なのである。
もっとも、この場合、「マッサージ」と謳ってしまうと、マッサージという医業類似行為を無免許で行うことになってしまうため、違法行為にあたる、下手すれば逮捕され・刑罰を受けることのいなる。決してマッサージという治療行為をしてはいけない。また、 『診断』『処方』『投薬』といった医業類似行為ももちろんしてはいけない（医師や薬剤師免許を持っているなら話は別であるが・・・）
また、資格が不要といっても、人体に触れる以上、その意味と責任を考えると、十分な知識、および技術が必要なのは言うまでもない。その点で、本来人体に触れる施術を行うものは、すべて医療類似行為として規制をかけるべきという立場も存在する。
現在マッサージ関連の話題では国家資格に話題が及ぶと必ず場が紛糾するのであるが、乱立する無資格者（国家資格を保持していない者）の中には、知識も技術も有しないまま、粗悪な「施術」を施しているために、民間資格全体に対する信頼が薄れているところにも問題がある。また、現状の国家資格の養成体制にも問題があるといわれ、激増する「リラクゼーション」技術者の需要に供給が追いつかないのが現実である。
現在、『リラクゼーションを目的とする医療行為ではないマッサージ』は、事実上、マッサージという言葉を使わない限りにおいて黙認されているようにも見える。
実際、リフレクソロジーや、整体も、人体に与える影響などを考えると医療行為とリラックスを峻別するのは不可能であり、「医療行為」「リラクゼーション」の区別は究極的には相対化されるのではないかという割り切れない思いを抱くが…。
ただ、人は、治療行為や、医学的効果を求めるだけではなく、ゆったりとした時間、人のぬくもり、非日常の空間を求めるためにリラックスを求めるのは確かである。
そして、そのリラクゼーション＆癒しを提供する場は時代によって今強く求められているのも確かである。
そして、国家技術者が足りない、不足している、または時代に求められている形でのサービスを提供できていないというのもまた事実であり、そこを埋める形での「リラクゼーション産業」が現在盛況なのである。
